『協う』2003年6月号 コロキウム

第3回世界水フォーラムを終えて
滋賀県立大学
井手 慎司


1. はじめに
 第3回世界水フォーラムが平成15年3月16日から23日にかけて京都・滋賀・大阪で開催された。
 世界水フォーラムは政府、 専門家、 市民活動団体 (NGO)、 一般市民など、 あらゆる人々が一堂に会し、 二十一世紀の水問題の解決に向けて話し合うことを目的としている。 また、 水問題の具体的な解決策を提案し、 問題の重要性を広く国際社会にアピールするために、 後述する世界水会議により提唱された会議である。
 今日でこそ、 水問題は世界共通の課題 (二十一世紀は 「水の世紀」) として認識されているが、 約十年前、 地球サミットのころの状況はまったく異なっていた。 当時、 水問題は、 限定された地域の問題として、 地球規模の問題とは見なされていなかった。 国際会議においても主要な議題とはならず、 筆者などの水を専門とする者は悔しい思いをしたものである。
 地球サミットにおける些末な扱いに、 危機感を募らせた水関係者が1996年に設立したのが世界水会議である。 同会議は、 水問題を国際社会の中心的なアジェンダと位置づけることを目的に、 発足以降、 世界水フォーラムの開催を中心に国際的水政策シンクタンクとして活動している。
 水フォーラムの第一回会合は1997年3月、 モロッコのマラケシュで開かれた (63カ国から約500人が参加)。 第二回会合は2000年3月、 オランダのハーグで156カ国から5700人を集めて開催。 ハーグ会合では2025年の水に関する未来像を様々な角度から描いた 「世界水ビジョン」 が発表されている。 そして本年、 アジアにおいて初めての水フォーラムが日本で開催された。
 今回のフォーラムのテーマは 「議論 (ビジョン) から行動 (アクション) へ」   2000年ハーグで発表された世界水ビジョンをいかに行動に移していくかが最大のテーマであった。

2. 今回の会議の特徴
 今回の会議の特徴を一言で云うならば、 「対話の促進」 と 「約束」 ではなかっただろうか。
前回のハーグでは、 水事業の自由化などに反対する NGO の一部がフォーラムから排除され、 世界中からその対応を非難された経緯がある。 そのため、 今回のフォーラムでは、 事前に行われたインターネット上のヴァーチャル・フォーラムや世界中の人々から募った“水の声”などの方法も含めて、 より多様な立場や意見の人々の参加と、 参加者間での対話の促進を目指した。
 また、 「水の縁 (えん)」 と題した、 京都、 滋賀、 大阪での水に関する大規模なフェアの開催なども、 より多くの、 一般の人々の参加や関心を集めようとの努力の現れであった。
 他方、 百を超える様々な、 水問題の解決にむけた 「約束」 がなされた会議であった。
 主催者発表によれば、 総参加者数は182ヶ国延べ24,000人で、 参加国、 人数ともに過去最多であったという。 (水の縁の来場者は約21万人。)
 しかし、 会期中に勃発したイラク戦争が大きく影をおとした。 イラクからの参加者が相次いで帰国する中、 メディアの関心は完全に同戦争に奪われてしまった。
 また開会前、 事務局の不手際による査証 (ビザ) 発給の遅れもあった。 多くの途上国の参加者が査証を入手したのは会議の直前であった。 発給が間に合わず、 来日が遅れた参加者も多くでた。 海外の NGO からは、 ダム建設などに反対する途上国 NGO を参加させないために、 日本政府が意図的に、 査証の発給を遅らせているのではないか、 というメールが舞い込んできた。

3. 会議の概要
 今回のフォーラムの主要なテーマは 「貧困」 や 「気候変動」 「ダム」 「官民連携」 「水と文化」 など33テーマ。 これに 「アフリカの日」 などの世界5地域の日が設けられ、 全体の分科会数は351に上った。
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 筆者の大学がある滋賀県に目をむけると、 会期中の20と21日は滋賀デーであった。 びわ湖ホールと大津プリンスホテルを会場に 「水と平和」 「統合的流域及び水資源管理」 「世界子ども水フォーラム」 「水と食と農」 大臣会議など53分科会が開催された。
 また 「びわ湖水フェア」 (19〜21日) と呼ばれた水に関するフェアでは、 県内を中心とする NPO ・県民グループ54団体を含む合計83団体が参加。 大きな盛り上がりを見せた。
 滋賀デーにおいて特記すべきは 「世界湖沼ビジョン」 の発表であった。 世界湖沼ビジョンは、 湖沼は河川の一部にすぎないとの立場をとる世界水ビジョンに対して、 琵琶湖を抱える滋賀県の (財) 国際湖沼環境委員会が中心となって、 世界の湖沼関係者がまとめた、 湖沼版の世界水ビジョンである。
 また、 滋賀県が主催した一連の琵琶湖総合保全セッションやサブセッションは、 森林や下水道、 農業用水や住民参加、 流域組織のネットワーク化など、 琵琶湖の総合保全にむけた新たな取り組みのあり方を多角的な視点から模索する試みであった。
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 水フォーラムは、 その他、 国立京都国際会館、 京都宝ヶ池プリンスホテル、 大阪国際会議場などで分科会を開催、 23日に閣僚宣言 「琵琶湖・淀川流域からのメッセージ」 を採択して、 閣僚級国際会議との合同閉会式をもって終了した。

4. 会議の成果とその評価
 本会議の最大の成果物は、 その内容の是非はともかく、 閣僚宣言であることは間違いないであろう。 宣言は167カ国と43国際機関によって採択された。
 同宣言は、 水フォーラムからのテーマ毎、 地域毎の声明や提言を踏まえた上で、 統合的水資源管理及び水効率化の計画を2005年までに策定することや、 国連ミレニアム開発目標と WSSD (環境開発サミット) の実施計画文書にそれぞれ設定された 「2015年までに安全な飲料水を利用できない人口の割合を半減させる」 と 「2015年までに基礎的な衛生施設を利用できない人口の割合を半減させる」 という目標を達成することを謳っている。
 宣言文としては、 その他に 「京都水宣言」 「先住民京都水宣言」 「子ども水宣言」 などが採択されている。
<何が約束されたか>
 閣僚宣言の他にも、 水フォーラムでは数々の成果物が発表された。 百を超える約束がなされたという。
 フォーラムの最大のテーマであった 「議論から行動へ」 に関して言えば、 水行動報告書 (第4次案) とともに、 36ヶ国、 16機関による422件の公約を集めた 「水行動集」 が発表された。 日本も水問題解決に向けた91件の施策と具体的取り組み案を公表している。
 あるいは国際洪水ネットワーク (IFNet) の創設や、 本フォーラムのフォローアップ機関としての NPO 法人・日本水フォーラム (仮称) の設立が約束された。
 国内的に注目したいのは、 京都・滋賀・大阪の知事と市長 (6首長) による 「琵琶湖・淀川流域水環境保全ネットワーク構築構想」 の発表である。 水フォーラムが琵琶湖淀川水系の3府県で共同開催された最大の成果であろう。 琵琶湖の水をめぐる上下流府県あるいは市の、 新たな負担の分配の枠組みを目指した構想として、 今後に注目していきたい。
 フォーラムで話し合われた内容全体は 「フォーラム声明文」 としてまとめられる予定である。 しかし、 現時点では、 暫定版が意見聴取のために公開されている段階であり、 本稿の執筆中にはまだ最終版が発表されていない。
<閣僚宣言に盛り込まれなかった課題>
 一方、 閣僚宣言や声明文に盛り込まれなかった課題も多い。 「水は基本的な人権」 という文言、 国際河川での安全保障、 ダム建設の是非、 先住民の権利、 文化への配慮など、 意見が対立して積み残しとなった議題は多岐にわたる。
<二つの争点>
 今回のフォーラムで特に大きな争点となったのが 「ダム建設」 と 「官民連携」 の問題である。
 前者のダムに関していえば、 先進国の多くはすでに脱ダムの時代に入っている。 環境 NGO の多くは、 ダム建設反対の立場をとる。 しかし一方、 途上国にとってすれば、 いまだに利水や治水にとって、 また廉価なエネルギー生産 (水力発電) の手段としてダムが有望であることには変わりない。
 この問題に関して、 フォーラム声明文 (暫定版) が 「世界ダム委員会の勧告 (2002年) を参考にすることができる」 として、 ダム建設にやや慎重な態度を示しているのに対して、 閣僚宣言は 「ダム」 という言葉を一切、 遣っていない。 代わりに挿入されたのが 「水力発電を再生可能かつクリーンなエネルギー源の一つとして認識し、 水力発電の可能性については、 環境的に持続可能で社会的に衡平な形で実現されるべきである」 との一文である。 前述のように NGO のほとんどはダム建設に反対である。 しかしこと水力発電となると、 よりクリーンなエネルギー源として、 これを支持する NGO も多い。
<水の自由化/水道事業民営化>
 もう一つの争点となったのが官民連携 (Public and Private Partnership) である。 しかしその実体は水事業の自由化 (民営化) に他ならない。
 フォーラムの声明文 (暫定版) は、 この官民連携に関して、 素直に、 意見が対立して議論がまとまらなかったと認めている。 これに対して、 閣僚宣言では 「官民連携という新しいメカニズムを特定し、 開発する」 「我々は、 公的部門と民間部門の双方において、 財政的及び技術的資源を動員するための集団的努力を倍増させる」 と積極的な推進を謳っている。
 水事業の自由化は、 水の経済化 (価格づけ) を基盤として、 世界水会議が推進している考え方である。
 水事業の自由化の利点として一般に挙げられるものは、 民間企業における 「競争原理」 の (独占的) 公益事業への導入である。 現在の水関連事業は公的機関に独占されており、 競争原理に基づいた管理が行われていない。 そのため、 効率的な運営や適切な投資が行われておらず、 消費者のニーズに対応する姿勢が欠如している。
 この問題に対して、 世界水会議は水事業を民営化することによって、 水資源管理にも企業活動に必要な競争原理や、 さらには情報の透明性や説明責任が持ち込まれ、 水資源管理の改善や効率化、 あるいは公的機関がそれらの課題に取り組む動機づけになると主張する。
 ところが 「民営化」 の実態を詳細に見ると、 水事業民営化の先進国であるイギリスやフランス、 ドイツなどにおいても、 かならずしも狭義の民営化が行われているわけではない。 公益性や公共性が強いためであろう、 水事業においては、 部分的な民間委託や PFI (民間資金等活用事業) など、 むしろ Public と Private のパートナーシップ事業 (官民連携) と呼べる事例がほとんどである。
 しかし、 水関連事業、 特に上水道の民営化については、 多くの NGO が反対を表明している。
 NGO は民営化により起こるであろう問題点として、 水事業の民営化による水資源の独占と価格の高騰、 情報公開への疑問、 経済的価値以外の価値の切捨てなどを挙げている。
 世界水会議は、 民営化によって競争原理が働くと言うが、 現在、 水関連民間部門において、 シェアの80%は欧州の3大企業に独占されている。 中でもフランスの Vivendi と Suez の寡占状態にある。 世界水会議の構成メンバーに欧州の機関が多く、 同会議が欧州企業の利益を代弁して、 水事業の民営化を推進していると非難される所以である。
 実際に民営化が実施された地域において様々な問題が起こっている。 例えば、 水関連事業が民営化されたフランス、 イギリスなど12カ国では、 事業に関わる収賄事件が確認されている。 また、 民営化を行った地域の多くで水道料金の値上げが行われている。 料金にサービスが見合わず再び公営化された地域もある。
 世界水会議は、 民間企業の参入は、 公共機関の説明責任や透明な情報公開を促す刺激になるとしているが、 NGO は逆に、 民間企業が商業的利益を守るため秘密主義の姿勢を取ることを懸念する。
 あるいは、 そもそも水は誰のものか、 という疑問が残る。 水は命 (いのち) そのものであり、 野生生物も含めた地球上の生命全体の共有財産 (公共財) である。 「水は基本的な人権」 という言葉の中に込められた考え方もほぼ同じであろう。 しかし水道事業の民営化や、 その基盤となる水の経済化 (価格づけ) によって、 水はお金の低きから高きに流れるようになる。
 わが国においても、 2002年4月の改正水道法の施行により、 水道の技術業務の第三者への委託が可能となった。 しかし、 より自由化 (民営化) が進んだ暁には、 国内の水事業も激しい国際競争の波に飲み込まれることになるだろう。 関連業界の再編や統合へとつながる大きな問題である。
<仮想水>
 あるいは今回のフォーラムでは表立った争点とはならなかったが、 筆者が懸念する問題として仮想水 (Virtual Water /見えざる水) がある。 世界水会議は、 水の不足している地域で食糧自給をめざせば、 水不足がさらに悪化するとして、 水の不足している地域では、 水の余っている地域から、 食糧、 すなわち仮想水を輸入することを奨励している。 仮想水とは、 商品生産やサービスに使用された水資源を指す。
 仮想水に関して、 閣僚宣言は何も言及していないが、 フォーラム声明文 (暫定版) は 「売買を意識的に活用し」 と推奨する立場をとっている。
 現在、 日本は年間約1000億■もの仮想水を海外から輸入している。 これは、 国内水資源総使用量約900億■/年にほぼ匹敵する量である。 また、 2025年には世界で30から40%食糧貿易が増え、 それに伴い仮想水の移動量も増えると予測されている。
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 仮想水の移動は海外からの輸入だけではない。 琵琶湖・淀川水系の地域間にも大きな仮想水 (見えざる水) の移動がある。
 たとえば、 滋賀県で生産されている食料品の約4分の3は下流域の京都、 大阪、 神戸の都市圏で消費されている。 あるいは滋賀県で製造される耐久消費財のうち9割は下流域で売られている。 つまり、 食料品や耐久消費財の生産のために滋賀県で使用されている水のほとんどは 「見えざる水」 として下流域に輸出されている。
 一方、 消費され、 汚された水はびわ湖へとそそぎ込む。 下流域の人々は自らが汚した琵琶湖の水を飲んでいると言ってもいいだろう。 下流都市圏で消費される財の価格にはもちろん、 琵琶湖の水を汚してしまったこと、 その汚れをきれいにするための環境面での外部不経済は含まれていない。
 見えざる水は高速道路の上を流れる。 さしずめ現代の高速道路は 「見えざる川」 か  見えないために、 下流域の人々に、 琵琶湖を汚しているとの加害者意識はない。
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 世界水会議は、 仮想水の輸出入によって灌漑農地面積の拡大を防ぎかつ人口増加に伴う食糧増産による水不足を解消することができると主張する。
 しかし、 仮想水の輸出入とは、 商品やサービスに利用された水が、 これらの経済財と共に、 実質上移動するということに等しい。 少なくとも水系から奪われ、 いったん利用された水は、 完全に流域内に戻ることはない。 これは、 ある流域の水が、 流域を越えて移動するということである。 しかし、 人々に使われない水であっても、 その水に依存した生態系が流域には存在し、 その流域に固有の水文循環がある。 仮想水の輸出入の奨励は、 流域内の生態系と水文循環の健全化に重点を置く、 流域管理の考え方と相容れない側面をもっている。
 あるいは仮想水という、 単なる水資源の再配分だけによって、 今後の人口増加にみあう食糧を本当に確保できるのか...
 世界水会議の提案する水資源管理論は、 仮想水に限らず一般に、 水不足に悩む地域や人々の窮状を救うために、 生態系や水文循環の健全化などの環境面を軽視する傾向がある。

5. 水フォーラムを終えて
 今回の世界水フォーラムの成果を、 私たち日本人はどう受け止めるべきであろうか。
 水問題の難しさは 「水には現場がある」 というところにある。 確かに現在、 水は世界共通の問題である。 しかしかつて水問題が国際社会で軽視されていたように、 地域固有の問題という側面をもっていることも事実である。 一口に水問題と言っても、 洪水の問題、 水不足の問題、 水質汚染の問題とさまざまである。 また地域によって問題の深刻さは大きく異なる。
 そのため、 水問題は世界共通の課題であるものの、 水問題解決の主役はあくまで地域社会であるとの認識が定着しつつある。 本フォーラムの閣僚宣言も 「水管理においては、 家庭及び近隣コミュニティーに根ざしたアプローチに一層強い焦点を当てて、 良いガバナンスを確保すべきである」 とし、 そのために 「政府により地方自治体及びコミュニティーの権限強化が促進されるべきである」 と、 水問題に関する地域の自治と自律 (分権) を強く推奨している。
 さらにこれに筆者が付け加えるならば、 ここでの地域とは 「流域」 でなければならない。 水の流れが規定する地理的範囲、 それが流域である。
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 近年、 琵琶湖の周辺では、 住民の手によって、 湖への流入河川単位で、 上中下流がつながっていこう、 流域組織的なものをつくろうとの動きが芽生えはじめている。 そういった琵琶湖の住民主導型流域組織には、 水環境の保全だけではなく、 流域としての持続可能な循環型社会の創造にむけた強い指向性を感じることができる。 地産地消、 バイオマスエネルギー等によるエネルギー自給、 資源のリサイクル...
 持続可能な循環型社会の創造には、 物質循環、 エネルギー循環をできるだけ限られた空間内に閉じてやる必要がある。 その理論的、 最小単位が流域である。
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 現在、 日本が抱える水問題の多くは、 水が見えなくなったことに起因している。 見えざる水 (仮想水) ばかりではなく、 水道、 下水道、 水路の暗渠化... くらしから水面 (みなも) は消え、 人々の水への関心は薄れ、 水辺から子どもたちの姿は消えた。
 本来、 日本の社会において、 共有資源として、 くらしの中で共に利用し、 共に管理していた水を、 公有資源として、 河川管理者 (行政) などに任せきりにしてしまったツケなのかもしれない。
 世界水フォーラムにおいて、 われわれは多様な水の問題にふれた。 それらの問題を抱える世界の人々に思いを馳せた。 それらの問題の重要性に留意しながらも、 同時に、 わたしたち一人ひとりにとっての水の現場にしっかりと立脚しつつ、 二十一世紀の人と水との新たな関わり方を、 フォーラムの舞台となった琵琶湖・淀川という一つの流域にくらすすべての人々で、 話し合い、 見直していく必要があるだろう。
 私が座長を務めた水フォーラムの分科会で、 一人のパネリストが印象的な言葉を残している。 「水に壁はない」...
 水問題の解決を考えるときに、 立ちはだかる様々な障害。 行政の縦割り、 セクター間の壁、 地域間あるいは国というの壁... しかし、 水に壁はない、 あるのは私たちの心の中だけなのかも知れない。

プロフィール
いで しんじ
滋賀県立大学環境科学部環境計画学科環境社会計画専攻助教授。 1958年愛媛県生まれ。 88年にライス大学博士課程修了。 87年から■明電舎総合研究所基礎第二部主任、 91年から94年まで■国際湖沼環境委員会プログラム調整官を勤めて95年より現職。 同時に環境 NGO 「湖沼ネット」 代表を務める。 専門分野は 「水環境管理」。 大学での担当科目は環境情報論、 環境リスク論、 環境モデリングなど。